私が勤務していた保険会社の査定部門は独特の文化を持っていて、医者との関係性を重視しており、診断書だけで判断できない場合、直接にアポをとって話を聴きに行くことをやっておりました。
大学で医学知識を学んだわけでもない素人が、専門の医師と話すためにはそれなりの準備が必要で、勉強することが仕事の一環となっています。
向き不向きがハッキリ分かれる、どちらかといえば、女性向きの業務でもありました。多くの医師は、男性ですから。
他社の場合、調査会社を使うケースがほとんどで、保険会社の社員が直接に訪問することはありません。
前例にとらわれない独自のやり方は、社員教育の面からも異彩を放っており、他の追随を許さないものでありました。
真似なんかされるわけない。ウチが後発なので。
こうした型破りの手法は、当時の責任者が厚労省の技官上がりで病院を監督する立場にあったため、内情に詳しく、陰に陽に正確な情報が得られるよう考え抜かれていたのです。
他社が素性がよく分からない探偵もどきなのに対し、当社は20代の若い女性ですからね。
いろんな案件の中で、各地にあるがんセンターへ行く場合は、普段よりも多めの理論武装が必要なので、ベテラン、つまり私の登場です。
80年代に治療の最先端を走っていたのは、愛知県がんセンター。特に、内科トップの福島雅典先生は、幅広く知見を求める論客（失礼）で、保険会社は持っているデータをオープンにすべきであるとグイグイ詰め寄られたのを思い出します。財団を作れと。文化系にも強いお医者様にタジタジでした。
その福島先生、今は京都大学名誉教授が、昨日、行政文書の開示請求をしました。
今回の行政文書開示請求は以下の2点。
「新型コロナワクチンの詳細な安全性に関わる非臨床試験の全データ、及び臨床試験で生じた有害事象の全データ」
「新型コロナワクチン購入契約書」
要は、2022年７月以降のワクチン接種にかんするデータや契約書などが隠蔽されているので、国民に開示するように請求したのです。
これは、1/29の当ブログ「超過死亡」にも関係する話なんだけど、ワクチン投与による後遺症について、ハッキリさせるべきだとの主張です。
厚労省、いや岸田政権がフタをしておきたい話。
多分、早く射てとさんざん煽ったNHKを始めとする主要メディアは沈黙を続けますが、週刊誌やネットニュースは爆発します。
福島教授は、信念の人ですから、一歩も引かないでしょう。頑張れ！
